ライフプランニング(統合ダッシュボード・FIREシミュレーター)

このページ内の「本人・世帯」「資産・負債」タブなどで入力した内容をもとに計算しています。これらは共通プロフィール・世帯情報として「前回の入力値」ページや積立投資シミュレーター・ローン返済シミュレーターとも共有されるデータのため、どのページで入力・編集しても他のページに自動的に反映されます。

このページの「資産・負債」タブ内の「毎月の積立額」欄で入力できます(積立投資シミュレーターの「毎月の積立額」と共通のデータです。どちらで編集しても両方に反映されます)。初期のNISA残高・取得額も、同じタブ内(または積立投資シミュレーターの初期投資額・初期取得額。同一のデータです)で入力した値を使用します。取得額を入力している場合は、その値をもとに生涯投資枠(1,800万円)の到達判定を行います(未入力の場合はNISA口座残高と同額とみなします)。

本人以外のメンバーは年収(額面)のみを保持しているため、税金・社会保険料を差し引いた大まかな目安として額面の78%を手取り相当として計算しています。詳細な手取り額は、そのメンバー自身の情報で「手取り計算」ツールを使って確認してください。

「資産・負債」タブで金利・残りの返済期間・返済方式まで入力している場合(ローン返済シミュレーターで入力した場合も同じデータです)は、その返済スケジュールに沿って毎年残高が減っていく計算をし、返済額(元金+利息)を支出として自動的に計上します。この場合、「前提条件・支出」タブの「住居費」欄は入力不要になり非表示になります(返済額と重複計上しないため)。金利・返済期間・返済方式を入力していない場合は、住宅ローン残高・その他ローン残高を入力時点の金額のまま一定として扱い、住居費は「住居費」欄の入力値をそのまま使う簡略計算になります。より詳細な返済スケジュール(毎月の返済額など)を確認したい場合は、ローン返済シミュレーターをご利用ください。正確な返済計画は金融機関の返済シミュレーターをご確認ください。

はい。「支出の年間成長率」で設定した物価上昇率などをもとに、各年の支出額に応じて必要資産額(その年の年間支出 ÷ 取り崩し率)も毎年見直しながら判定しています。そのため、支出が年々増える前提では、必要資産額も年々増えていきます。目標資産額を直接指定した場合(FIRE目標資産額を入力した場合)は、その金額を固定の目標として使用し、支出の変動による調整は行いません。

教育費は手動入力ではなく、「本人・世帯」タブで登録した子供の年齢と、そこで選べる進路の想定(幼稚園・小学校・中学校・高校の公立/私立、大学進学の有無と区分)から、年齢に応じて自動計算されます。使用している金額は全国平均の統計値です: 0〜2歳(未就学)は認可保育所の平均保育料(月額約4.2万円)、3〜17歳(幼稚園・小学校・中学校・高校)は文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」の学習費総額(公立/私立別)、18〜21歳(大学、4年制と仮定)は日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」(令和3年度)の入学費用・在学費用(国公立/私立文系/私立理系別)を使用しています。実際の費用は地域・学校・進路によって大きく異なるため、あくまで目安としてご利用ください。「支出の年間成長率」による物価上昇の調整は、他の支出カテゴリと同様に教育費にも反映されます。